2016年に日本へ上陸した新しいフードデリバリーの仕組み「Uber Eats」が一気に有名になりました。
今回は従来の飲食業になかった４つのイノベーションに注目します。
コンピューターの進歩により、ITとアナログの境界が薄れ、AIがヒトを動かす時代に突入しましたね！
Uber Eats (ウーバーイーツ)とは
Uber EatsはアメリカのUber Technologies Inc(ウーバー・テクノロジーズ)が運営している、フードデリバリーに特化したサービス名称です。 2021年時点でUberの時価総額は10兆円ほど、日本のファーストリテイリング、NTTに並ぶ巨大企業です。
街中で自転車でバッグを背負った配達パートナーをよく見かけますね。あれはレストランから料理を預かり、注文者へ配達している様子です。
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全体のしくみを図解で説明すると
注文者がUber Eatsアプリから料理を注文すると、レストランへオーダーが入り、近くの配達パートナーがお届けするイメージです。
上の図だけ見ると、他の出前と同じに見えますが、いまから４つのイノベーションを詳しく説明します。
① 注文者は1品から購入でき、好きな場所で受け取れる
従来の一般向け出前サービスは自宅宅配が主流でした。会社へお弁当を届ける宅配に特化したサービスもありますが、品数が少ない上「どれもTHE・弁当」って感じで、ランチとして気軽に注文しづらい価格設定でした。
企業勤めの忙しい中、いくら時間節約のためでも、同じ弁当だと飽きますよね。
しかし、Uber Eatsには2019年7月時点で累計掲載数10,000以上のレストランが加盟しており、好きな料理を1品から注文できる点が1つ目のイノベーションになったわけです。
掲載レストランには、マクドナルド、松屋など有名チェーン店から、グルメが集まる隠れた飲食店や流行のタピオカ店など豊富なメニューも揃っているんです。
ここに目をつけたのが、食堂メシに飽きた大学生たち。スマホから気軽に1品から注文でき、現金払いに対応しているからクレジットカードなしでもいいんです。
配達パートナーの走行をアプリの画面上から確認できて、到着時に外で受け取りできる気軽さで、世の中のランチ事情を大きく変えました。
注文者の視点をもっと詳しく知りたい方はコチラもあります。
② バイトスタッフを雇用せず、配達パートナー制度にした
人材不足が騒がれるニッポンですが、いくらユーザーに喜ばれるサービスができたとしても、働き手がいなければ成り立ちません。
従来のバイトスタッフを雇用する流れから、健康かつ日本語(英語)が話せる一般人を採用する仕組みに変えたことで、2つ目のイノベーションが起こりました。
配達パートナーとは、Uber Eatsに掲載するレストランから料理を受け取り、注文者へお届けする配達業務を請け負う一般人です。
配達パートナーが増えた理由について知りたい方はコチラがおすすめです。
配達パートナーの働き方
通常のバイトと違い、個人事業主（フリーランス）または副業のため、シフトなど働く時間は決まっておりません。Uber Eats公式ページから申し込み、保温バッグを受け取り、当日に開始できる手軽さがメリットです。
好きなときにオン、オフするだけ
いまから稼動したいなって時に、ドライバーアプリをオンラインにすると、近くのレストランから配達依頼がきます。急用ができたり、疲れたなってときはオフラインにすれば終了です。自分で時間をコントロールできるため、稼ぎたい人は長時間配達できて、スキマ時間に副業なんてこともピッタリです。
稼いだお金は毎週もらえる
Uber Eats最大のメリットは1週間稼いだ報酬が毎週銀行に振り込まれる点でしょう。
急にお金が必要になったとき、1週間フルで配達すれば、7万円くらい目指せます。少し裏技的なことを言うと、ユーザーから回収をした現金(5千～1万円くらい)はその日から使えます。ただし、後日Uberへクレジットカードにより返金する必要があるので注意しよう。
必要なのは自転車か原付バイクだけ
料理を運ぶ乗り物として、自転車か原付バイクを選べます。通常のデリバリーだと、バイト先に社用バイクがあり、それを使うイメージですが、Uber Eatsの配達パートナーは持ち込みになります。
唯一の欠点は、タイヤがパンクしたり、故障した代金は自己負担になるくらいです。
年間所得20万円以上で確定申告が必要
Uberアプリを使って、自分の都合で働ける分、やや面倒なのが、税金関係です。
Uber Eatsから報酬をもらう方はみな、Wワークやサラリーマンが副業でやる場合にも確定申告を考える必要があります。
年間所得が20万円あるにもかかわらず、申告しないと、超過罰則金などのペナルティーがあるので注意が必要です。
③ 気軽に宅配ビジネスに参入できるようになったレストラン
マクドナルドやガストのような有名チェーン店では、専属のデリバリースタッフをアルバイト雇用し、オンライン出前サービスをおこなっています。
一方で、１～２人くらいで運営する小さなお店では、デリバリースタッフを雇用するだけの宣伝力やキャッシュもなく、店舗集客が限界でした。
しかし、Uber Eatsという第三者が宅配をしてくれるおかげで、小さなお店でも手数料を支払うだけで宅配ビジネスに参入する敷居が下がったわけです。
Uber Eats が飲食店をリノベーションするわけ
従来のレストラン、小型店舗で売上を上げるには、立地がもっとも重要です。
信用調査会社の帝国データバンクによると、年間1,000件以上の飲食店が倒産、廃業しています。
この熾烈な廃業サバイバルのなか、続々と不思議なレストランが誕生しております。なんとアパートやビルの1室に厨房だけ設け、Uber Eatsや他のオンライン出前サービスだけで料理を提供するモデルです。
Uber Eatsアプリからオーダーをうけ、注文品を配達パートナーに委託するため、家賃や給与などの支出が減り安定的に稼げる仕組みを確立したようです。
レストランがUber Eatsに掲載するメリットについてはコチラがおすすめです。
④ AIシステムにより、少数の配達パートナーをフル稼働させる
Uberは専属のデリバリースタッフを雇用せず、自由気ままな一般人に配車しております。これは間違いなくAIシステムの配車能力のおかげでしょう。
AIにより配達パートナーの過不足を管理している
Uber Eatsの稼働時間はあさ8時から深夜1時で、配達パートナーがいつオン・オフするか予測がつかない中、常に注文と配達パートナーのマッチングをしています。
配達パートナーは仕事がない...
注文しても配達パートナーがいない...
こんな状況を避けるべく、需要と供給を事前に推測できるのはAIだけです。
たとえば、月曜日のお昼は注文が増える傾向にあると学習すれば、配達パートナーへ強力なインセンティブを与え、注文者側に待ち時間の表示が増えるしくみです。
やがてAIが自動運転で届ける仕組みになる
Uberといえばタクシーのライドシェアとして有名な会社です。これまで全世界で累計100億回以上の乗車を達成したそうです。
次なる取り組みとして注目されているのが、自動運転により乗客を目的地へ運ぶことです。
いまは人力ですが、配達パートナーが築き上げた膨大な走行データはやがて自動運転車両の走行補助データとなり、ドローンやロボットが人間に変わり配達する時代がやってくるかもしれません。
Uber Eats (ウーバーイーツ)の仕組みまとめ
ここまで、注文者、配達パートナー、レストラン、AIという４つの視点から飲食業界を変えるイノベーションについてお伝えしました。
この記事でご紹介した内容は未来の予測などではなく、現実に起きている事実です。
Uber Eatsという新しいワークスタイルを通して、「単にお金を稼ぐだけ」という発想でなく、最先端の仕事に触れることで、時代の流れを感じてみるのも良いかもしれません。
Uber Eats 全国の体験談が気になる方はコチラがおすすめです。
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